五輪招致から撤退する都市が相次いでいる

バンクシーの壁画「輪を盗んだ」（ロンドン2012年）

東京2020五輪大会のマラソンおよび競歩の会場を巡る一連のゴタゴタ騒ぎは、見方を変えれば、招致そのものに問題があったことを炙り出すという、皮肉な成果があった。エントリー「灼熱東京五輪マラソン会場の札幌移転」で指摘したように、立候補ファイルで、開催期間中の気候が「この時期の天候は晴れる日が多く、且つ温暖であるため、アスリートが最高の状態でパフォーマンスを発揮できる理想的な気候である」と真っ赤な嘘をついて招致した。開催要件の「7月15日から8月31日まで」は、9月に入ると米国の人気プロスポーツ、バスケットやアメリカン・フットボールなどと重なるため、多額の放映権料を払う米テレビ局に配慮したものだ。春、あるいは秋がベストシーズンだが、開催費用をひねり出すために、いびつな運営形態になってしまっているのが今の五輪である。効果ある暑さ対策を用意できないまま招致した、東京都と日本オリンピック委員会（JOC）、後押しした政府の責任は極めて重い。ところで五輪招致から撤退する都市が相次いでいる。2004年大会は11都市だったが、20年後の2024年大会はわずか2都市だった。

立候補したロサンジェルスは2024年を断念、2028年に開催することになった。要するに2都市の開催順を同時に決めたという異常措置だった。実は2024年大会の立候補に関し、米国オリンピック委員会（USOC）は公式入札をしたが、ロサンゼルス、サンフランシスコ、ワシントンDCを、ボストンが押しのけた。ところが同市は市民の反対運動で招致から撤退した。反対運動を指揮したクリス・デンプシーは「五輪を開催するための財政的な負担が一番の懸念だった」という。1960年以降の五輪は全ての大会で予算をオーバーしている。英国放送協会（BBC）の記事によると、数十年もの五輪予算を研究してきたオックスフォード大学のベント・フライフヨルグ教授は「誰もが史上最高の五輪にしたいという競争みたいなものがあるのです」「五輪を開催するどの都市も、これまで開催したことがないか、あってもかなり昔なので、その経験を活用できません。つまり、大金が絡むイベントを担当しているのは未経験の人たちなので、費用超過へとつながるのは当然なのです」と語っている。IOC は2032年大会開催の準備し始めたそうだが、早期募集に焦りが滲み出ている。