写真少年漂流記

2025年3月9日

お前さんディランのコトバわかるかい？

湾岸沿いに走る BART（Bay Area Rapid Transit）にサンフランシスコから乗り、対岸のオークランドに降り立った。会場のオラクル・アリーナ前にはすでに人だかりがしていた。若いカップルが寄ってきて何と「チケットいらない？」と言うではないか。どうやらプロのダフ屋ではなく、1枚余っているという。予約チケットなしで飛行機に乗ってしまった私にとっては渡りに船、飛びついたのは言うまでもない。1974年2月11日、私の眼前にザ・バンドを従えたボブ・ディランが現れた。1966年のバイク事故でディランは隠遁生活に入ったが、これは本格的復帰活動の始動でもあった。演奏が始まった。隣に座った先ほどの若者がこれを吸えという。

ボブ・ディランの声が、ミゾを壊したレコードみたいに、耳の中で空転する。アブラムシみたいになったくしゃくしゃのマリファナに酔った男が「お前さん、ディランのコトバわかるかい？」と耳元で囁く。「いやぼくはわからないよ」「おいらも、さっぱりさ」――。ロビー・ロバートソンの指が大きく広がって、そのすき間に露出した無精ひげディランが、ぼーっとかすんで、ぼくの視界からゆっくり消えてゆく。

最後から二番目の曲の時だったろうか、客席を監視していた屈強そうなガードマンの列が切れた。私は席を離れ、舞台下に突進した。モノクロフィルムが入ったライカM5、カラーが入ったニコンF2、夢中でシャッターを落とす。宴は終わった。翌日、ロサンジェルスに移動した。新聞を広げると、ディランよりむしろザ・バンドの演奏を絶賛している。カリフォルニア大学のキャンパスに出かけたら、木の枝にぶら下がった「ディランのチケット」という紙が風に揺れていた。ディランの歌詞集を書店で買い、「アリスのレストラン」で食事を済ませ、ホテルに戻ると電話が鳴った。「ロス公演のチケット、入手できますよ」「いや、もう結構です」…。

Bob Dylan & The Band - Start of the historical Tour of America at Chicago Jan 3, 1974

2025年3月7日

ソーシャルメディアの弊害（17）巧妙化する Facebook における詐欺広告

蔓延するソーシャルメディア上の詐欺広告

妙齢らしき女性を騙った Facebook のアカウントから友だち申請が時々届く。写真や音楽関係でもなさそうだし、なぜ私にと疑問に思う。多くの場合、申請を削除してきたが、何回か承認したことがある。すると判で押したように、メッセージが届く。そのメッセージに答えずに削除すると、これまた判で押したように、友だちから外される。これらはすべて偽サイトに誘導するフィッシング詐欺ではないかと私は想像している。いわゆる SNS 型詐欺には、投資詐欺やロマンス詐欺などがある。ソーシャルメディア上で対面することなく、巧妙な手口で金銭を騙し取るという。もっとも顕著なのは Facebook 上で溢れる詐欺広告である。例えば著名人や有名人の写真や名前を無断で使用し、あたかも本人が推奨しているかのように見せかけて金銭を騙し取る手口である。投資詐欺広告は「必ず儲かる」「高配当」などと謳い、架空の投資話を持ちかけ、偽の投資サイトやアプリへ誘導してお金を振り込ませて騙し取るのである。初めは利益が出たように見せかけるが、実際は虚偽であり、出金しようとすると、さらに送金を求められる。SNS 型詐欺の被害は全国的に急増しており、1件当たりの被害額が1,000万円を超えるなど、被害が高額になる場合が多いのが特徴だという。Facebook における詐欺広告は、ユーザーを騙して金銭や個人情報を奪い取る悪質な行為。近年、その手口は巧妙化しており、誰もが被害に遭う可能性がある。Facebook における詐欺広告の見分け方と被害に遭わないための対策は次の通りである。

巧妙化する Facebook の詐欺広告

異常な低価格: 相場からかけ離れた大幅な割引は詐欺の可能性が高い
不自然な日本語: 機械翻訳のような不自然な日本語や誤字脱字が多い場合は注意が必要
広告主の不審な情報: 広告主の会社名や所在地が不明確または存在しない場合は警戒する
口コミや評判の確認: 広告の商品名や会社名を検索し口コミや評判を確認する
URL の確認: 広告をクリックする前に URL が正規のウェブサイトのものかどうかを確認する
広告の内容を鵜呑みにしない: あまりにお得な情報や有名人が個人的な投資を勧めるような広告は疑ってかかる
個人情報の入力に注意: 個人情報やクレジットカード情報を入力する際はサイトの安全性を確認する
セキュリティ設定を確認す
: プラットフォームの設定を見直しアカウントのセキュリティを強化する

詐欺広告は、日々巧妙化している。常に警戒心を持ち、冷静な判断を心がけることが重要である。前後するが冒頭に報告した「友だち申請」はロマンス詐欺に通ずると思われる。Facebook のユーザー数は世界で29億人以上、日本では2,600万人以上と言われており、最も代表的なソーシャルメディアのひとつといえる。国際ロマンス詐欺は Facebook からコンタクトすることを手口として使用している。Facebook は実名登録制でありプロフィールも書き込むこともできるため、架空の人物であることを隠しやすいとも言える。友だち申請を許可して信用させてしまえば、国際ロマンス詐欺師の思うつぼになってしまうのである。友だち申請を承認したら LINE でやり取りを進めてくるのも特徴であり手口であるといえるという。私にはいささか縁遠い世界だが、十分注意すべきは言うまでもない。Facebook における広告の劣化は、マーク・ザッカーバーグがメタのファクトチェックを廃止したことにも関係していると思われる。広告も情報である。イーロン・マスクの X と同様、情報源としての信頼性が急速に失なわれつつあるようだ。そろそろ Facebook アカウント返上の潮時かもしれない。

ソーシャルメディア Facebook の詐欺広告を見分ける方法や対策方法を解説 | KEEPER 山田裕太

2025年3月5日

何故ドナルド・トランプはクレムリンとの連携を目指すのか

ドナルド・トランプは、ロシアではなくウクライナが戦争を始めたと発言。ウォロディミル・ゼレンスキーを独裁者と呼んでいるが、ウラジーミル・プーチンはそうではないという。わずか1か月余りでトランプは驚くべき外交政策の再編を実行しジョー・バイデンが築いてきたキーウとの緊密な同盟関係を拒否した。この異例の方針転換は、ますます分断が進むアメリカにおいて稀な超党派の合意を生み出してきた、何十年にもわたる対ロシア強硬外交政策を覆すものとなった。トランプの最近の動きは国際的な注目を集め、ヨーロッパのアメリカ同盟国を動揺させ、ゼレンスキーからの離脱を支持する保守系ポピュリストを興奮させている。この新たな姿勢は、2月28日、トランプとゼレンスキーの緊迫した執務室での会談ではっきりと浮き彫りになった。同席した J・D・ヴァンスがロシアのウクライナ侵略を巡って「平和と繁栄への道は外交に関与することだ」と語り状況が一変したからである。両首脳は報道陣の前で衝突し、ロシアがヨーロッパで第二次世界大戦以来最大の紛争を開始してから3年以上が経った今、ウクライナに対するアメリカの支援の将来について疑問を投げかけた。アメリカ当局はここ数週間、ロシアに対するより協力的な姿勢を示唆するような一連の政策変更を行った。ホワイトハウスはウクライナへの軍事援助の一時停止を命じた。そしてパム・ボンディ司法長官は就任初日に、ロシアのオリガルヒの資産を押収する取り組みを解散し、バイデン政権時代の「タスクフォース・クレプト・キャプチャー」や「クレプトクラシー資産回収イニシアチブ」と呼ばれるプログラムを解体した。別の指令では、ボンディ長官は、ロシア、中国、その他のアメリカの伝統的な敵対国によるアメリカ政治に分裂をもたらそうとする秘密の影響力行使に対抗するための連邦法執行機関の取り組みを停止するよう命じた。トランプはロシアとの関係をリセットして改善したいと長らく公言してきた。クレムリンと「仲良く」することが国益であり NATO やヨーロッパ連合を含む第二次世界大戦後の世界安全保障体制の中核部分の価値に疑問を投げかけるべきだと繰り返し述べてきた。

ドナルド・トランプとロシアのウラジミール・プーチンは2018年にヘルシンキで会談した。トランプは、ロシアに屈服していると非難する民主党員やその他の批評家らに反論した。トランプは「私はプーチンとは同調していない。誰とも同調していない。私はアメリカ合衆国と同調している。そして世界の利益のために、私は世界と同調している。そして私はこれを終わらせたいのだ」とロシア・ウクライナ戦争について語った。就任から数週間、トランプはロシアの侵攻に責任があり、戦争を「始めた」のはウクライナだと示唆し、クレムリンのお決まりの論点を繰り返している。トランプのアプローチは、旧ソ連との冷戦からプーチンの台頭までを網羅したアメリカの対ロシア外交政策からの劇的な転換だ。共和党、民主党を問わず、歴代アメリカは、勢いづくロシアの脅威に対して、より好戦的な姿勢を示すのが通例だったからだ。民主党と反トランプ派の共和党評論家らは、執務室での会談以来、政権を厳しく批判し、トランプが事実上ウクライナを売り渡したと非難している。トランプは自身のプラットフォーム「トゥルース・ソーシャル」への投稿で自らを弁護し、ウクライナの大部分を無傷のまま維持するのに貢献したと主張した。しかしウクライナに関しては党派間の分裂がある。ギャラップは最近、民主党支持者の84％がウクライナに対して好意的な見方をしているのに対し、共和党支持者の世論調査では54％にとどまったことを明らかにした。トランプとゼレンスキーの口論を受けて、共和党議員の一部はウクライナを擁護したが、一方でルイジアナ州選出のマイク・ジョンソン下院議長やサウスカロライナ州選出のリンジー・グラハム上院議員を含む大半の議員は、ゼレンスキーは辞任せざるを得ないかもしれないと述べた。ドナルド・トランプも、そしてウラジーミル・プーチンもそれを望んでいるだろう。下記リンク先のビデオは2月28日、ホワイトハウスで応酬を繰り広げるウォロディミル・ゼレンスキー、ドナルド・トランプとJ・D・ヴァンスです。

Watch tense Oval Office argument between Zelensky, Trump and Vance | CNN (10:41)

2025年3月3日

ドナルド・トランプ大統領の危険な強硬策

ドナルド・トランプは、2期目が進むにつれて、外交政策を含むアメリカ政府の多くの側面を覆してきた。トランプは長期にわたる同盟国や同盟国を動揺させ、不確実性を生み出すことで、アメリカの外交政策の成果を台無しにしている。トランプのロシアとの交渉や重要な国際機関からの離脱の脅しは、誤った方向へ進んでいるだけでなく、国家と世界の安全保障にとって危険である。トランプ政権の初期には、アメリカ史上前例のないほどの政策変更や大統領令が次々と出された。大統領令の数は、歴代大統領の同時期の大統領令のすべてを上回っているのである。影響を受ける機関や個人の範囲は広大だ。「ゾーンを氾濫させる」戦略は、意図的に、政府やメディアシステム、反対派の対応能力を圧倒することを意図している。これらの措置の多くは未検証であり、違法の可能性があり、憲法違反の可能性があるものもある。好むと好まざるとにかかわらず、私たちはみな、ワクチン懐疑論者が保健福祉省の責任者となり、政府の重要な専門家が即座に解雇され、大統領が前例のない行政権を一方的に主張するというトランプ流の実験の真っ只中に生きている。今後数か月、数年で、アメリカ人はこれらの大胆な動きのおかげで再び偉大になれるかどうかを知ることになるだろう。その間、不安な国民の間では不確実性が広がっている。しかし、ドナルド・トランプがアメリカを悪化させていることにほとんど疑いの余地がない分野が外交政策である。トランプ政権は衝撃的な一連の行動で、同盟国へのコミットメントを放棄し、ロシアの侵略に報い、アメリカの道徳的権威を放棄し、外交関係に取引的アプローチを採用した。このような政策の転換はアメリカの外交におけるこれまでの重要な成功を危険にさらすだけでなく、何十年にもわたる国際関係の理論と実践を通じて苦労して得られた知恵と経験に反するものである。トランプは、長年の同盟関係を揺るがし、南北アメリカやヨーロッパの同盟国を敵に回すことで、安全保障のジレンマの原則に違反している。安全保障のジレンマとは、自国の安全保障を高めようとすると、他国の安全保障が低下するという原則である。各国は、脅威に満ちた世界における予測可能な行動を頼りに、自国の安全保障に対するリスクを判断する。同盟国を信頼できなくなったり、敵が勢いづいたとわかると、自己保存のために防御的、場合によっては攻撃的な行動を取らざるを得なくなり、誤認や誤算が生じ、紛争の可能性が高まる。アメリカは同盟国へのコミットメントに不確実性を生み出すことで、躊躇している国々にさえ自国の安全を確保するために軍事的措置を取るよう強いている。これはまさに、トランプ大統領の NATO への揺らぐ支持に対するヨーロッパの反応に見られることだ。

アメリカ主導の不確実性が続くと、例えばドイツの再軍備は、極右の復活だけでなく安全保障上のジレンマのせいでも懸念される。自力でどうにかしようとすれば、再軍備したヨーロッパは新たな力の不均衡、現実の脅威および脅威とみなされる脅威を引き起こし、2度の世界大戦を引き起こしたのと同程度のリスクをもたらす可能性がある。さらに、アメリカは既存の世界秩序を混乱させるべきではない。特に、世界秩序が主にアメリカによって創造され、アメリカの利益と価値観を強く反映している場合にはなおさらである。確かに状況は変化しているのだが、アメリカはライバルの世界観や勢力、特に中国の台頭に適応する必要がある。しかし、世界貿易機関、国連、NATO などの新自由主義機関は、国際紛争を緩和し、世界協力を強化し、繁栄を増大させ、すべてアメリカに有利に働いた。大統領政権がこの世界システムを故意に弱体化させることは、途方もない規模の自滅行為である。さらに、トランプの戦術は外交政策の長期戦には不向きだ。ロシアとの交渉のように、友好国への忠誠よりも取引上の勢力ブロックを優先することは、アメリカに当面の利益をもたらすかもしれない。しかし、世界舞台でのさまざまな交流が利益をもたらすには、信頼と予測可能性が不可欠だ。これはゲーム理論の基本原理であり、国際安全保障戦略の長年の要素である。簡単に言えば、最近裏切られた友人たちが国際情勢の将来の課題に取り組むために助けを必要としたとき、アメリカは自力で何とかするしかないかもしれないのだ。国際関係論には、完璧なものや議論や論争のないものは存在しない。アメリカの外交政策は、必ずしも戦略的に成功しているわけではなく、道徳的に一貫しているわけでもない。しかし、世界情勢に対する長年の取り組みにどんな欠点があったとしても、そのどれもが、アメリカが安全で優位な世界の地位を放棄して、同盟国を弱体化させ敵国を強化する、実証されていない不安定化政策をとることを正当化するものではない。ウクライナ問題でトランプがプーチンに急接近したことに再び目を向けると、このアプローチの理論的および政策的誤りが何であれ、アメリカ人の精神は動揺しているはずだ。これはロシアの話だ。歴史的に見て赤狩りの扇動的な時代から、ロナルド・レーガンの「悪の帝国」演説、ロッキー4のソ連のボクサー、ドラゴ、冷戦後の NATO の関与に至るまで、ロシアに立ち向かうことはアメリカにとってアップルパイと同じくらい簡単なことだった。アメリカ大統領がロシアの独裁者に接近している今、認知的不協和だけでも警報が鳴るはずだ。1万2000発の核兵器、気候変動、台頭する中国、領土侵略的なロシア、そして80億人の人口増加という世界において、同盟国を疎外し、苦労して得た知恵を放棄し、アメリカの価値観が世界の進歩の基準となる世界秩序を放棄することは危険である。トランプのアプローチは理論的に間違っているだけでなく、国家安全保障と世界平和にとっても危険である。下記リンク先はアメリカ NBC ニュースの「トランプ大統領の政権は矛盾だらけだ」である。

Trump's presidency is a mess of contradictions by Peter Nicholas | NBC News Digital

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